熊本高専のIoT研究グループ(入江、清田、葉山教授ら)は、国立防災科学技術研究所(つくば市)と、NTTドコモ、県内地元企業(東亜コンサルタント社、ACS社,ライズナー社ら)と連携して、布田川(ふたがわ)断層の真上に位置する熊本県西原村の地滑り危険箇所に、IoT(モノのインターネット)技術を活用して住民に提供する監視システムを開発しました。地震で斜面に亀裂が入った場所近くの数カ所に昨年9月、パイプ製のくい(長さ90センチ)を設置しており、くいにはプラスチックの容器に入ったセンサーがついています。地面の動きをセンサーが感知するとすぐに、ドコモの携帯無線の通信技術を通じてメールでデジタルデータが送信される仕組みです。
この共同研究に関する記事が、毎日新聞および日経産業新聞に掲載されました。下記リンクより閲覧可能ですので、ぜひご覧ください。
【外部サイト：毎日新聞】ＩｏＴ活用で「地産地防」
https://mainichi.jp/articles/20170519/ddm/013/040/016000c
【外部サイト：独立行政法人 国立高等専門学校機構】 日経産業新聞 高専特集
被災学生、地滑りに挑む (平成29年5月25日付 日経産業新聞3面)
http://www.kosen-k.go.jp/nikkei.html